SDGs ソーシャルグッド ５分で理解

SDGsには17の大きな目標があり、それぞれに平均10個ずつくらい同じようなターゲットが存在し、合計で169個あるので169のターゲットと言われています。

17の目標と169のターゲットについて子供にも理解しやすいようにまとめて、ぞれのターゲットについて考えていきたいと思います。

今回はソーシャルグッドの考え方について紹介します。

ソーシャルグッド

ソーシャルグッドの考え方や事例を紹介します。

ソーシャルグッドとは、地球環境に配慮したサステナブルな商品、社会や地域に配慮したエシカルな活動のことを指します。

このブログのテーマSDGsを国連が発表してから、ますますソーシャルグッドな商品開発や活動に力を入れている企業が増えています。

SDGsやESG投資といったサステナビリティを追求する取り組みが徐々に国内でも浸透し、企業経営にもソーシャルグッドな視点が求められるようになってきています。

2010年代から頻繁に使われるようになった用語で、当初は特にマーケティングの文脈で言われることが一般的でした。

その商品や活動のほか、その背景にある企業自体にもこの言葉が使用される様になっています。

株式会社電通と電通グループの社内組織である電通総研が2020年12月に「ソーシャルグッド意識調査」を行いました。

調査対象国は、日本・イギリス・アメリカ・中国・インドの5カ国です。

調査項目から各国とも企業のソーシャルグッド活動においては、共感する層が多い内容でしたが、自ら購入する場合の項目について日本は他国に比べ低い状況です。

・「社会をよくする企業・ブランドの商品を購入する」は対象5カ国の平均が73％であるのに対して日本は51％

・「環境負荷の低い商品や、フェアトレード商品は多少高くても選ぶ」は同平均66％に対して39％

企業の取組についてはある一定の評価はしているものの身銭をきっての購買には消費者としての意識は低い状況です。

ESG投資　は、従来の財務情報だけでなく、環境（Environment）・社会（Social）・ガバナンス（Governance）要素も考慮した投資のことを指します。

経済産業省　HP

日本のソーシャルグッド事例

無印商品　ソーシャルグッド事業部

「無印良品」の企画開発・製造から流通・販売までを手掛ける製造小売業、良品計画。2018年2月に、「ソーシャルグッド事業部」を立ち上げ、社会課題の解決に取り組んでいます。

ソーシャルグッド事業部は二つの部門で構成されており、一つは「ローカルグッド」と呼ばれます。

少子化・高齢化が進み国内マーケットが縮小していくなかで、地域の経済循環に貢献することを目標に掲げ

同社が受託して管理している複合施設で地元の生産者から野菜を仕入れたり、レストランのメニューに取り入れたりしているそうです。

「スペースグッド」という部門。

廃校や空き家を活用して地域のコミュニティスペースを作ることで、地域の人たちの交流を促しています。

企業が地域の住民や自治体との関係性を深めることで、コミュニティと地域経済の両方を活性化させることができる。まさに「三方良し」の考え方です。

日本の人事部　HP

その他「無印良品」の取り組みは多くのメディアで取り上げられています。

「無印良品」ブランドを活用しながら、地域の価値を再編集　日経BP

「無印良品」ソーシャルグッド事業部は何をしているのか　日経新聞

ベネッセ

ベネッセが運営するオウンドメディア「サステナブルな社会へ」は、教育、育児、生活、語学・グローバル人材教育、シニア・介護を手掛けるベネッセグループの、社会に役立つ取り組みやそれにかける社員の思いを取材し、掲載しています。

CSRはオウンドメディアで発信する時代。ベネッセに学ぶ

株式会社CAMPFIRE

クラウドファンディング・プラットフォームの株式会社CAMPFIREでは、ソーシャルグッドな取り組みに特化したサービス「GoodMorning」を2019年4月に分社化する形で立ち上げました。

社会問題と向き合う団体が必ず直面するのが資金問題。

どれだけ社会的な活動であっても、継続できないことには事を成しえません。

企業や団体だけでなく、個人レベルでもソーシャルグッドな取り組みを継続的に行えるよう、お金を集める仕組みが増えてきている一例です。

日本の人事部　HP

私たちも気軽にできる社会貢献、ソーシャルグッド

私たちができるソーシャルグッドには、知る、消費する、支援するというアクションがあります。

冒頭に電通による世界の5各国の意識調査の情報を紹介しましたが、他国に比べ日本では消費や支援するアクションは低い状況です。

少しでもソーシャルグッドな話題に関心を持ち、企業だけでなく個人が発信していくことでもアクションは広がっていくように感じます。

ソーシャルグッドなサービスや商品を提供している企業から積極的に消費することは、個人でも簡単にできる行動です。

日本人はあからさまに良いことをすることに少し抵抗がある国民性である気がしますが、レジ袋に関しても一度決まれば多くの人がマイバックを持参するよう変化します。

電通の調査結果では、まだ他国に比べ意識は低いようですが、近い将来一気に日本でもソーシャルグッドなサービスや商品を提供している企業から積極的に購入する流れになると感じています。
 

また、最近ではソーシャルグッドな取り組みを直接支援できるプラットフォームが増えてきています。

先程紹介しましたクラウドファンディングの大手株式会社CAMPFIREが手掛けるグッドモーニング（Good Morning）はソーシャルグッドを支援できるプラットフォームの1つです。

ソーシャルグッドを支援できるプラットフォームはイノベーター理論でいうと未だアーリーアダプターかアーリーマジョリティの段階かもしれませんが今後広がりをますと思われます。